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ホテルのオーナーは宿泊客の自殺にどう対処する

ホテルのオーナーは宿泊客の自殺にどう対処するあれこれ

 

 

 

 

自殺者は、年間3万人と、高止まりをしています。


今でも多い中央線の朝夕の人身事故。

 

実は、その多くが、住宅ローンや借金の重みに耐えかねた、


中高年のサラリーマンの自殺だと言われています。

 

 

そして現在でも自殺は、鉄道での朝夕のラッシュ時に、

 

多く発生しています。

 

 


住宅ローンには、団体信用生命保険というものがセットされており、


借主が死ぬと、ローンの残債はすべて生命保険で、


一括払いされる仕組みになっています。

 

 

賃貸物件には、普通のアパート・マンション以外に、

 

シェアハウス、ラブホテル、リゾートホテル、

 

マンスリーマンション(短期賃貸マンション)などがあります。

 

 


中には、ホテルを所有している大家さん(オーナー)もいます。

 

 

ホテルは、客商売のため、日常いろんなことが起きます。

 

 

代表的なものとして、盗難、置き引きです。

 

中でも悲惨なのは自殺です。

 

自殺する泊り客は、


これから自殺しますとは通告してきません。

 

 

したがって、その部屋で何があるのか外部からはわかりません。

 


チェックアウトの時間を過ぎても退去した形跡がないのに、

 

部屋に電話を何回か入れても応答がない。

 


そのまま逃げたのか、何かの事件かといろいろ予感が走ります。

 

 

そして、自殺発生ですとわかります。

 

 

ほとんどは、部屋の中での自殺です。



首吊りや、服毒自殺が多いです。


 

自殺に対しては、ホテル側は、警察に通報します。

 

 

現場検証が必要であるために、部屋の中はもとより、


遺体も動かすことも出来ません。

 

 

警察の現場検証待ちです。

 

 

事件性があるかどうかを調べられます。

 


現場検証が終われば、遺体を搬出後、

 

病院での遺体解剖と続きます。

 


事件性がなければ、現場検証後に部屋の清掃に移れます。

 

 

なるべく早く原状回復をしたいと思いますが、

 

ここで問題なのは、自殺があった部屋はその後どうなるかです。

 

 

特に、芸能人や、名の知れた人の自殺は、

 

一番オーナーの困ることです。

 


ホテル名が分ってしまい、万一、部屋番号まで公表されると、

 

しばらくの間、復帰が難しくなるためです。

 

 

結論から言って、自殺現場となった部屋は、


数日後から、客室として使われます。

 

 

あまり声高に言えませんが、


さりげなく自殺部屋は、よみがえるようです。

 

 


ホテル業界の共通の行為として、

 

その時の状況が軽いものであれば、


次の日から使用させるのが一般常識になっています。

 

 

自殺は賃貸アパート・マンションでは致命的な打撃を受けますが、


ホテルの場合は発見が早いため、影響は少ないようですね。

 

 






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