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お風呂、ユニットバスのリフォームの減価償却

お風呂、ユニットバスのリフォームの減価償却について詳しく

 

 

 

浴槽等を取替えた場合の減価償却ですが、


その前に、既存のお風呂に、


追いだき機能を付けることは、


できるでしょうか。

 

 


最近の お風呂にはいろんな機能がついています。

 

 

湯温 湯量の調整はもちろんのこと、

 


保温やタイマー予約なども、リモコン操作一つで、

 


できるようになりました。

 

 

 

省エネを考えると 欲しくなるのが追い炊き機能です。

 

 

 

毎回新しく沸かしたお湯を注がねばならないのは、


水道とガスの無駄遣い。

 

 

追い炊きなら浴槽の湯をそのまま使えますから、


水道代の節約になります。

 


水からではなく、ぬるま湯から沸かすので、


ガス代も節約できます。

 

 

追いだき機能をつけたいと思う人は多いはずです。

 


結論からいうとお湯を貯めるだけの普通のバスタブに、


追いだき機能を後付けすることは可能です。

 

 

 

給湯器を追いだき可能のものと交換してバスタブ側面


に沸かした湯を注入する専用の穴を開けて配管することで、


可能になります。

 

 

 


費用は給湯器本体が20万円前後、工事費を含めて、


25〜30万円くらいかかります。

 

 

 

新しくユニットバスを設置すれば、


この倍以上の金額がかかりますが、


部分的補修なら費用が抑えられますね。

 

 

風呂はこの先何十年も使いますので、


この際、新たに最新のバスに交換した方が、


良いかもしれません。

 

 

給湯器を新しくつけると 現在の給湯器は、


温度センサーが付いているので


使用量に見合った給湯能力を備えていれば、


2か所で同時に使っても湯温、


湯量は変化しないようになっています。

 

 


さて本題の、浴槽等を取替えた場合、


何年で減価償却するかが問題になりますが、


浴槽(浴槽単体交換)だけならば、


器具備品のその他のものに当たりますので、


8年で減価償却します。

 

 

 

もっとも、取り換えたことで、建物の価値が上がったり、


耐用年数が伸びることにつながるのなら、資本的支出となり、


資産計上して、減価償却していきますが、


ただ浴槽単体を取替えただけでは何の価値も増加していません。

 

 

 

したがって、浴槽だけ取替えただけでは、資本的支出に該当しなく、


現状回復工事になるので、修繕費として処理しても問題ありません。

 


浴槽だけを取り換えて代金を支払った場合の仕訳は、


修繕費 xxx   現金預金 xxx

 

 

 

浴槽のDIY

浴槽だけなら、大家さん自身で、

取り換えることも可能だと思います。

 

ちなみに、浴槽がひび割れなどで、

水漏れする場合、水中用の接着剤を購入して、

ひび割れをふさぐことで補修することができます。

 

また、バスタブを、新品のバスタブと、

DIYで入れ替えることも可能ですね。

 

新しいバスタブを購入する場合ですが、

購入前に、既存のバスタブの寸法を測っておいて、

それに近いサイズのバスタブを買って、

入れ替えるとよいでしょう。

 

マンションなどのユニットバスの中に設置してあるバスタブは、

ユニットバス用のバスタブを購入することです。

 

 

 

 

浴槽の減価償却の注意点

 

新築アパートを建てた場合


浴室は建物と分離できず、一体として考えるので、


建物の金額として計上するようになっています。

 

 

浴室の入れ替え工事、

 

浴室は、建物附属設備、給排水設備及びガス設備15年と、

 

なっていますが、税務署の見解としては、

 

ユニットバスの入れ替え工事をした場合は、

 

浴室は建物に付属しており分離できません。

 

 

したがって、物理的及び機能的に、

 

建物と一体となっているため、

 

建物付属設備や、器具及び備品に該当せず、

 

ユニットバスは建物本体の耐用年数が適用されます。


(裁決事例集 No.39 - 201頁)

 

 

 

繰り返しになりますが、


浴室は建物に含めて建物の法定耐用年数で、

 

減価償却していく必要があります。

 

 

 

例えばユニットバスの工事代金80万円支払ったとき

 

 

勘定科目 仕訳

 

 

建物  800,000   現金預金 800,000

 

 

年末の仕訳

(定額法)

減価償却費 53600 建物  53600


償却率 0、067(22年)

800,000×0、067=53600

 


(定率法)


減価償却費 72,800 建物付属設備 72,800

 

 

償却率 0.091

800,000×0.091=72,800


となります。

 

 

 

 

ちなみに、建物は定額法のみしか選択できませんが、


今回の改正で建物等に加え、


平成28年4月1日以後に取得する建物附属設備及び、


構築物についても、償却方法は、


定率法が廃止され定額法のみとなっていますので注意してください。

 

 

 

これまで、定率法を償却方法としていた方は、


建物附属設備及び構築物については、


平成28年3月31日以前取得分については定率法、


平成28年4月1日以降取得分は定額法になっていますね。

 

 

 

なお、給湯器交換は、減価償却期間は6年です。

 


器具備品 xxx 現金預金 xxx

 


年末
減価償却 xxx 器具備品 xxx

 

 

 

しかし、平成15年の税制改正で一単位当たりの価格が、


30万円未満の、減価償却資産を取得した場合、


少額減価償却資産となって、青色申告者限定ですが、


一時に経費に計上できるようになっています。

 

 


したがって、早く経費化したい場合は、


青色申告者は、資産計上するより


少額減価償却資産の特例を使って

 

一括費用計上すればいいと思います。

 

 


例えば、一か所25万円免税事業者は税込処理の給湯器20戸を、


取り換えたのなら、25万×20戸=500万円全額が、

 

一括で経費計上できます。

 

 


大家さんの経営する居住用の家賃収入は消費税非課税ですので、


免税事業者になります。

 


しかし、今回の改正で少額減価償却資産の特例を適用できるのは、


1年間だけで、しかも、取得価額の合計300万円までとなっており、


それを超える分については適用できません。

 

 

したがって超える分については資産計上した上で、


個々の法定耐用年数で減価償却をしていくことになりますね。

 

 

 

ちなみに、少額減価償却資産の特例で一括経費計上した場合は、


確定申告書にその明細書を付けるか、


備考欄にその旨を記入しておきましょう。

 

 

もっとも、10万円未満の給湯器交換については、


必要経費で処理しなければなりません。


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